約10年ぶりの利上げに備える米連邦準備制度理事会（FRB）は、再び市場の不安定化を目の当たりにしている。投資家はジャンク（投資不適格）債の深刻な下げやエネルギー価格の急落に頭を悩ませている。

FRB が15・16日に開く連邦公開市場委員会（FOMC）で利上げに踏み切るとの期待は、大荒れとなった先週の取引でも揺らがなかった。11日の米国株式相場 では、ダウ工業株30種平均が前日比1.8％安で取引を終えた。だが、ニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）の原油先物が週間ベースで11％ 下落し（下げ幅は3月以降最大）、米国最大のジャンク債ETF（上場投資信託）が出来高を伴い急落したことを受け、市場に緊張感が走ったのは明白だった。

資産運用会社はこうした動きについて、差し当たりは市場の深刻な落ち込みの兆候というより、調整にすぎないとみている。だがアナリストやトレーダーらは、足元の休暇シーズンが金融危機以降で最も変動の大きいものになりつつあると指摘した。

ジョーンズトレーディングのマネジングディレクター、トム・カーター氏は「信用市場やハイイールド（高利回り）市場、原油やドル相場で起きていることを考慮すると、市場には構造的転換が生じている」と述べた。